学籍について

 

 

学籍

学籍とは、本学の学生として在籍している(在学生である)ことを示すものです。
入学と同時に、学生個々に学籍番号が決められます。学籍番号は在学中に変わることなく、また履修登録をはじめ、学内のあらゆる事務手続きの際に必要となります。

学籍番号は、次の要素から成り立っています。

16 D 001
入学した年度(西暦)の下2ケタ D:デザイン学科 学生番号
A:建築学科
B:総合経営学科
GA:大学院建築学専攻
GD:大学印デザイン学専攻

[学籍の変更]

入学時に提出する「願書に記入した情報」および「学籍簿」により、氏名・住所・電話番号・身元保証人(保護者)等の学籍情報が登録されます。この情報に変更が生じた場合には、直ちに所定の届出書により、学籍情報の変更を行ってください。

 

 

学生証明書

学生証明書は、本学の学生であることの身分を証明するものです。このため、常に携帯し、必要に応じて、これを提示してください。

[学生証明書の交付]

1)新入生及び編入生には入学と同時に交付されます。
2)学生証明書の有効期間は卒業期までです。
3)留年などにより学生証明書の有効期限が切れた場合は、学生課で更新手続きをしてください。
4)現住所を変更した時や改姓名した時は、必ず学生課へ届け出てください。

[学生証明書が必要な時]

1)試験及び追・再試験を受験する時
2)証明書の交付を受ける時
3)通学定期券・学割乗車券等を購入する時
4)本学諸施設を利用する時
5)その他、各取り扱い窓口で手続き等をする時

[学生証明書を紛失・汚損した時]

学生証明書を紛失・汚損した時は、直ちに「証明書発行願」(手数料1,000円)を学生課に提出し、新しい学生証明書の交付を受けてください。
なお、汚損した学生証明書及び紛失した学生証明書が見つかった時は、古い学生証明書は学生課へ返却してください。

[学生証明書の返却]

卒業・修了・退学・除籍などによって、学生の身分がなくなった時はその時点で学生証明書の効力が失われます。
直ちに学生課へ返却してください。

 

 

愛産UNIPA

WEBを利用した「愛産UNIPA」というポータルサイトを導入しています。
「愛産UNIPA」とは、WEBが利用できる環境があれば、大学や自宅等から、自分の履修登録内容、授業の出欠席や成績評価等が確認できるものです。

「愛産UNIPA」は、入学と同時に交付される認証IDとパスワードの入力により、利用可能となります。

 

 

休学

病気、留学その他やむを得ない事由により休学する場合は、次の流れで手続きを行ってください。

1)担任と面談
2)担任、または教務課から「休学願」を受け取る
3)願出書に記入

  • 押印のうえ、担任または教務課へ提出する
  • 病気等の場合は、医師の診断書を添付する
  • 貸出中図書等を返却する

4-1)毎月25日までに提出

  • 翌月以降の月初めが休学開始日

4-2)毎月26日以降に提出

  • 翌々月以降の月初めが休学開始日

*授業料等学納金未納者の休学は許可されません。
*4月・10月については、該当月の25日までに提出した場合は、当該月初めの休学開始日に遡及を認める場合があります。

5)休学期間は、通算して2年を超えることができません。また、休学期間は、在学期間に含まれません。

 

 

復学

1)担任、または教務課から「復学願」を受け取る
2)願出書に記入、押印のうえ、担任、または教務課へ提出する

  • 病気等の場合は、医師の診断書を添付する

3-1)毎月25日までに提出

  • 翌月以降の月初めが復学日

3-2)毎月26日以降に提出

  • 翌々月以降の月初めが復学日

*授業料等学納金未納者の復学は許可されません(休学中の者を除く)。
*4月・10月については、当該月の25日までに提出した場合は、当該月初めの復学日に遡及を認める場合があります。

 

 

退学

病気その他やむを得ない事由により退学する場合は、次の流れで手続きを行ってください。

1)担任と面談
2)担任、または教務課から「退学願」を受け取る
3)願出書に記入・押印のうえ、担任または教務課へ提出する

  • 病気等の場合は、医師の診断書を添付する
  • 退学の場合は、学生証明書を返却する
  • 貸出中図書等を返却する

4-1)毎月25日までに提出

  • 当月の末日付けの退学日

4-2)毎月26日以降に提出

  • 翌月の末日付けの退学日

*授業料等学納金未納者の退学は許可されません。
*4月・10月については、当該月の25日までに提出した場合は、前月未日付けの退学日に遡及を認める場合があります。

 

 

懲戒

学則に違反する行為があった学生に対して、行為の軽重と教育上の必要を考慮して、訓告・謹慎・停学・退学の処分を行うことがあります。