教員養成の状況についての情報公開

① 教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること

本学は教育基本法及び学校教育法に基づき、建学の精神である「豊かな知性と誠実な心を持ち、社会に貢献できる人材を育成する」という目的の実現を目指し、具体的には各学部・研究科の教育研究の目的を、愛知産業大学学則及び同大学院学則上以下のように定めている。

【造形学部】

産業・地域・生活における建築及びデザインという造形行為を通して、社会に貢献できる人材を育成する。

【経営学部】

複雑化する現代社会に対応できる実践的能力を身につけることを通して、産業・地域・生活に貢献するビジネスパーソンを育成する。

【造形学研究科】

人間の生活に不可欠な造形活動を、生活を包み容れる建築空間を創り出す「社会造形」と、日常行為を支える用具や生活様式を提案する「生活造形」の面から深く探究し、これらの実務に携わる、高度な倫理観と知識・技能を併せもった実践的職業人を育成する。

このような教育研究目的を達成する一つとして、「ものつくり」を通した「ひとつくり」、「ビジネス」「マネジメント」を実践するひとを育てる「ひと つくり」を実現できる人材を養成することを目標として、本学では開学以来、「教職課程」を大学全体の中のカリキュラムに位置付けてきた。 各学部・研究科における教育ミッション及びカリキュラムポリシーに応じて教員養成の目標を次のように掲げるものとする。

【造形学部】

教師の責任を自覚し、青少年の成長過程にある人間性を理解し、建築または美術・デザインという造形行為を通して人間形成をはかり、社会参加を指導し、これらによって社会に貢献できる人材を育成する。

【経営学部】

教師の責任を自覚し、青少年の成長過程にある人間性を理解し、複雑化・グローバル化する現代社会に対応する商業活動、または公民活動を通して人間形成をはかり、社会参加を指導し、これらによって社会・地域に貢献できる人材を育成する。

【造形学研究科】

学校教育を取り巻く現状と社会状況の変化に対応するため、これからの教員に求められる資質・能力として、思考力・判断力・表現力等を育成する学びをデザイン できる実践的指導力や社会の変化に伴う新たな課題に柔軟に対応できる広い視野が必要となる。教員養成系以外の修士課程における教員養成として、本学大学院 では教員に求められる新たな指導力や幅広い視点を養成するために、大学院プログラム(設計演習・デザイン演習)の中で、地域連携活動を実践することで、工 業・美術という専修免許に相応しい専門性を兼ね備えた教員養成の新たな学びの場を提供する。

② 教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位並びに各教員が担当する授業科目に関すること

教員の養成に係る組織

1.教務委員会

各学科より選出された者及び学長が指名した教員、教務課長及び学長が指名した事務職員を委員として組織され、教職課程を含む教育課程・授業科目などに関する事項について企画し、審議する。

2.教務・学生部 教務課

教職課程を含む教務全般の庶務及び学生の窓口対応を行う。

教員の養成に係る教員の数

1.教職に関する科目

専任教員 2名

林達明教授 教職論、教育方法論、教育行政、事前・事後指導、教育実習Ⅰ、教育実習Ⅱ、公民科教育法Ⅰ、公民科教育法Ⅱ、教職実践演習
平宮正志准教授 教育原理、教育相談、特別活動論、道徳教育指導論、事前・事後指導、教育実習Ⅰ、教育実習Ⅱ、教職実践演習

2.教科に関する科目

中学校一種教員免許状(美術) 専任教員 10名
高等学校一種教員免許状(美術) 専任教員 9名
高等学校一種教員免許状(工業) 専任教員 10名
高等学校一種教員免許状(公民) 専任教員 8名
高等学校一種教員免許状(商業) 専任教員 11名

3.専修免許状取得に関する科目

中学校専修教員免許状(美術) 専任教員 10名
高等学校専修教員免許状(美術) 専任教員 10名
高等学校専修教員免許状(工業) 専任教員 11名

教員が有する学位等

授業科目担当教員紹介

③ 教員の養成に係る授業科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画に関すること

教員の養成に係る授業科目

【教職に関する科目】

【教科に関する科目】

【専修免許状取得に関する科目】

教員の養成に係る授業科目

④ 卒業者の教員免許状取得状況に関すること

⑤ 卒業者の教員への就職の状況に関すること

⑥ 教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組に関すること

【大学】 [準備中] 

地元教育委員会または地域の学校との協定を目指し、現在取り組み準備中。

【大学院】

平成25年度新カリキュラムより建築学専攻では設計演習、デザイン学専攻ではデザイン演習という授業科目の中で、地域連携、地域とのコミュニケーション実践を実施しており、これらの取り組みも高度職業人としての質の高い教員養成の一端を担うものと考えている。